20周年を迎えた東京ストリートブランド『APPLEBUM（アップルバム）』は、2005年の立ち上げ以来、坂口宗生さんと宮尾政宏さんという二人の共同経営者のディレクションのもと、ヒップホップカルチャーをベースにしたストリートウェアを展開しています。ブランドは今年で誕生から20周年を迎え、移り変わりの激しい東京のストリートシーンにおいて、確固たる存在感を保ち続けています。今回取材した営業統括の青柳伸さんは、高校時代に地元新潟のセレクトショップで『APPLEBUM』と出会い、卒業後上京した2006年頃から「ブランドの事務所に入り浸るようになった」という初期メンバーの一人です。アルバイトをしながらブランドを手伝うようになり、現在は正社員としてセールス部門を率いる立場で活躍しています。「『APPLEBUM』は"ヒップホップのブランド"とは少し違います。創業した二人は"ヒップホップの精神性"の部分を大切にしていて、ブランドの哲学に掲げているのは、『反骨』、『発明』、そして『ユーモア』。これは（作家）いとうせいこうさんの言葉なのですが、私たちのブランドの考え方にとても近いキーワードです」（青柳さん）今回取材したもう一名の営業スタッフ、齊藤さんは古着屋での店頭や企画の仕事を経て、2020年に入社しました。現在は『APPLEBUM』の中でも売上が大きいZOZOTOWNのEC店舗運営を中心に活躍しています。『APPLEBUM』の商品は、自営EC、ZOZOTOWN、そして国内全国への卸先約40店舗にて販売しております。息の長いブランドとして長年のファンも多く、様々なコラボレーションを通じて新たなファン層も着実に拡大し続けています。煩雑な業務を改善し、スムーズな受注プロセスに『APPLEBUM』がTERMINALを導入したのは2022年。まだコロナ禍の影響が残り、対面での展示会が困難だった時期に、齊藤さんが社内にTERMINALの存在を共有したことがきっかけとなり検討が始まりました。「私の友人がバロック・ジャパンに勤めていて、展示会に訪問した際に同社ですでに導入されていたTERMINALについて教えてもらいました。ちょうど社内でも展示会の運営方法について検討が始まっていたので、選択肢の一つとして提案してみたんです。非常にリーズナブルな料金設定だったため、『試験的に使ってみよう』というレベルでも始められました」（齊藤さん）当時『APPLEBUM』が抱えていた課題は、コロナ禍で対面展示会が困難なことから商品の提案と受注が細分化され、1シーズンに複数回の展示会開催を余儀なくされていたことでした。「今TERMINALを振り返ると、2022年春夏の展示会がVol.1からVol.6まであります（笑）。毎月卸先にご案内して、翌月に納品するというサイクルでした。この状況を正常化したいと考えていましたが、それでも受注が成立していたのはTERMINALがあったからこそだとも言えます」（青柳さん）『APPLEBUM』はアイテム数も多く、年間300〜350アイテムがリリースされています。コラボレーションも頻繁に行われており、展示会開催が春夏・秋冬の年2回に正常化した現在でも、スポット受注の形式が多く採用されているそうです。ブランド運営の共通基盤として社内業務の中心にブランドの立ち上げ初期から20年近くセールス業務に携わってきた青柳さんは、「あくまで肌感覚ですが、資料作成、集計、データのとりまとめまでの業務量が10分の1ほどになった印象です。本当にもっと早くからTERMINALを導入しておけばよかった（笑）」と振り返ります。また近年、『APPLEBUM』ではTERMINALを「社内プラットフォーム」として活用する場面が増えているといいます。「ZOZOTOWNの店舗運営では、TERMINALのアカウントを一つ作成し、そこからオーダーする形式を採用しています。直営ECも同様の方法で、社内ですべての生産数量をTERMINAL上で一元管理できるようにしています」（齊藤さん）さらに齊藤さんは、売上データの把握だけでなく、企画や生産面でもTERMINALの活用範囲が広がっていると続けます。「『APPLEBUM』では年間300〜350品番のアイテムをリリースしていますが、TERMINALを数年使い続けることで、それらのアーカイブとしての機能も生まれてきています。売上実績だけでなく過去の商品画像も保存されているので、新たな企画を立てる際の参考資料としても頻繁に活用しています。別途管理しているマスターデータもありますが、TERMINALは特に見やすいインターフェースなので、社内スタッフ全員が日常的に利用するようになっていますね」（齊藤さん）ブランド創設から20年を経て、来年2026年にはいよいよ直営店の構想も浮上している『APPLEBUM』。現在ポップアップの際にも活用している決済端末のSTORESとTERMINALを連携させることで、直営店舗も軌道に乗せていきたいとお二人は期待を寄せています。TERMINALでは、システム連携などのご相談にも柔軟に対応できる体制を整えておりますので、事業拡張の際にもお気軽にご相談ください。